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ホームインスペクションに立ち合いは必要?無理な時の対処法とは?

公開日:2020/04/01  最終更新日:2020/04/08

住宅診断(ホームインスペクション)の現場では、依頼者が現場へ立ち合うことが推奨されています。それは現場の何を見てどのように判断するのか、依頼者が理解することが大事だからです。東京でも依頼者は立ち合わなくても住宅診断は可能ですが、コストをかけて診断を受けるからには立ち合った方が良いと言えます。

依頼者が立ち合えない場合は代理人を立てる

東京でホームインスペクションに立ち合えないケースは、依頼人によって様々なものがあります。よくある例は、診断当日に休みが取れなかったり、契約日までのスケジュールに余裕が無かったりします。

前者は依頼者の都合で調整できますが、後者に関しては先ず不動産会社との協議が必要になります。それでも立ち合いが無理な場合は、親族などが代理で立ち合うのも対処法となります。

実際に現場で立ち合うことで、様々な疑問や質問が浮かんでくる傾向があります。それは実際に住み始めてから抱く疑問・質問につながります。事前にそうした疑問・質問をクリアしておけば、その後も安心して住めるわけです。

実際のホームインスペクションでは、先ず建物の施工品質について診断がなされます。新築の場合は、工事の手抜きや施工ミスの有無などを診断します。経年住宅の場合は、建物の劣化や腐朽具合などを調査します。調査方法としては目視や打診、計測などの方法があります。そして、調査事項に基づいて補修や改修の必要性などを評価・判断することになります。

ホームインスペクションを依頼するには、診断項目や住宅診断士の資質も重要になります。現場に立ち合うことで、そうした面でも詳しく知ることができるわけです。住宅診断の報告書には、診断結果や評価が記載されています。立ち合いによって、報告書の内容を深く理解することが出来ることにつながり、それを基に住宅購入やリフォームなどの判断へと役立てられます。

報告書には調査結果の詳細な内容が記載されている

ホームインスペクションの報告書は、東京でも住宅診断士や会社によって内容が異なる傾向があります。現場で住宅を診断するには、専門性の高い知識やスキルを要します。それを報告書としてまとめるのにも、相当な労力を要するものです。そのため中には報告書を簡易的なレポートで済ませるケースもあります。

但し、簡易的なレポートを提出する業者に対しては注意が必要です。そうした業者は現場での立ち合いを望まない傾向があり、実際にどのような調査が行われているか不明となります。

一方、現場での立ち合いを推奨する住宅診断会社であれば、診断項目も明確になり安心して依頼できます。後日送られる報告書にも、調査結果の詳細な内容が記載されているわけです。詳細な報告書は、リフォームの検討や工事会社との打ち合わせに大きな影響を及ぼします。中立的な専門家による診断報告書があれば、不要な工事をしなくて済みます。逆に必要な工事を見逃す心配もないので、適切な業者に工事を依頼できるわけです。それゆえ信頼できる住宅診断業者を選ぶには、報告書の内容を見るのが良いと言えます。

良い報告書はチェック形式だけでなく、コメントがしっかり記載されているものです。また、問題がある箇所だけではなく、問題がない箇所についても記載されていると、それだけ幅広い診断が行われている証ともなります。もちろん問題が見付かった箇所については、写真付きで解説が記載されていることがポイントとなります。

調査報告書には総評が記載されていること

東京のホームインスペクションは、住宅全てが同じ調査範囲となるものではありません。調査目的や住宅プランによって、調査範囲や項目も異なります。それゆえ調査範囲や項目に関しては、どのような基準で決められているのかも明らかにする必要があります。

何よりも、依頼者が納得できる形で調査することが大切です。調査範囲を明確にすることで、後日トラブルが発生した際の対処法の参考にできます。場合によっては他の業者に再調査を依頼することも考えられます。その際には、調査範囲を絞ることができ、効率的な住宅診断につなげられると言えます。

住宅診断の報告書でポイントとなるのが、調査結果が居室ごとにまとまっていることです。住宅診断業者によっては、調査報告が項目ごとになっているケースがあります。壁ひとつをとっても、それがどの部屋の壁なのか不明瞭なこともあれば、水回りに関しても、洗面台や浴室、トイレなど分けて記載する必要があるわけです。

そして、報告書の最後には総評が記載されていることが大事です。総評は住宅全体の評価となるので、物件購入などの大きな判断材料になります。総評には住宅診断士の力量が良く現われるので、ホームインスペクション業者選びの参考にもなるわけです。

一方報告書が単なるチェック形式では、正確な住宅の状況が分からないものです。それゆえ報告書の総評は、住宅診断のプロの証と言えます。

ホームインスペクションは、住宅購入者にとっての最終確認という意味があります。そのため、住宅に多少の問題があっても購入に影響しない傾向があります。問題個所は不動産会などに対応を求めることになります。依頼者は立ち合うことが大切です。

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