家が傾いてる？住んで気づいた新築の不具合の調査方法とは？

新築マイホームを手にして生活を始めてから、「あれっ…この家、傾いてる？ 」と、疑問を持ち始めるケースは、残念ながら後を絶たず、ホームインスペクションにも多くの相談が寄せられています。ここでは、新築住宅で、傾きなどの不具合が起こってしまう原因や、その不具合の調査方法について解説します。

新築の傾きは危険か？

床や壁に傾きがあるように感じた場合、不安を覚えるのは仕方ないことでしょう。実際に、この傾きが災いして、深刻な問題を引き起こす事例も見られます。が、大した問題ではないケースもまた、珍しいことではありません。

ただ、傾きは、建物の瑕疵に触れる重要な問題でもあるため、危惧すべき兆候かもしれないということは、理解しておいた方がいいでしょう。

傾きなどが確認された場合、できるだけ早期の調査を依頼し、危険な状態かどうかを判断することを強くおすすめします。それにあたり、補修・補強などを施すかは、原因も追究しなければならないため、状態と併せて原因の追究も調べ上げるようにしましょう。

傾きが起こってしまう原因とは？

住宅の壁や床が傾いてしまう、よくある原因として考えられるのは、次のようなことが考えられます。

A：新築・リフォームの工事がいい加減なことにより、工事完了の段階で傾きが起きていた
B：設計ミスがあった
C：地盤沈下が起こった
D：地震によって建物が傾いた
E：構造部分や下地材が劣化したことで傾いた
F：上記の条件が重なって傾いた

新築住宅の傾きで特に多い原因がAです。たとえば、柱の工事の技術がお粗末で、傾いてしまったことによって、その上に壁下地材も自ずと傾いた状態で取り付けられ、そこへさらにクロスも傾いて貼られてしまうという、悪条件の積み重ねが発生するでしょう。

床の場合も、大引きや根太といった施工が不十分で傾いてしまい、自然と床下地材やフローリングの傾きの不具合を生じさせるといった事例もあります。また、柱、梁、大引き、根太などの工事がしっかりとしていても、壁や床に施した下地材が雑に施工されることもあり、これによって下地材同士の間に、隙間が生じたり、段差も生じる懸念もあります。

自分で傾きを調べる方法とは？

住宅が傾いているか否かを調べるには、ビー玉やゴルフボールを転がすといった方法が典型的な手法でしょう。しかし方法は、それだけではありません。

たとえば、プラスチックなどの使い捨てのような、透明なコップに、マジックで横に線を書いて、その線のところまで水を注ぎ、床に置くという方法も、傾き具合を見ることができます。手作りしなくとも、水が入った状態の2ℓのペットボトルを床に置く方法でもいいでしょう。

また最近では、傾斜を測定するアプリもあります。ほかには、ホームセンターなどで販売されている、水平器や下げ振りで傾き加減を調べることができるでしょう。

ですがやはり、専門機関によってレーザー墨出し器などを用いながら調べてもらうに越したことはないでしょう。とはいえ、上記の方法を試した上で依頼するのは悪くありません。

ホームインスペクションを依頼する判断基準

住宅が傾いている気がするけど、ホームインスペクションを利用するレベルなのか判断に悩む…という方もいらっしゃるかもしれません。それならば、お任せしてもいいと判断できるポイントを見てまいりましょう。

■床や壁の傾き
体感で床が傾いていると感じていれば、気にしていいレベルと言えるでしょう。それと併せて、どの部屋にもっとも傾きが見られるかも、確認してください。床は自分が立つ場所になるので、傾きを実感しやすいですが、壁の場合は、家具と壁の隙間がどれだけ間隔があるかで調べてみましょう。

■壁・天井のひび割れと扉・サッシの隙間や開閉具合
傾いている住宅の建物には、ひび割れの発生が壁や天井に起こることがあります。新築でひび割れが起こっていたら、深刻な状態だと考えられます。

ほかにも、扉やサッシといった箇所のような、建具枠と壁に隙間が大きく生じているような場合も、傾きが起きている可能性があるでしょう。扉については、勝手に開閉されることも、傾いた住宅の不具合の事例としてしばしば見られます。

■基礎部分のひび割れ
基礎部分で、ここにひび割れが起こっていたら大問題です。この基礎部分の不具合は、外部からだと表面がモルタルなどで施工されているため、確認できません。そのため床下から確認しなければならないのですが、怪我や配管損傷の懸念もあるため、専門家に見てもらう必要があります。これらの症状に2つ以上該当していれば、ホームインスペクションで調査する理由としては十分でしょう。

まとめ

新築住宅の傾きの不具合についての解説は、ここまでとなります。傾いている気がするけど、ホームインスペクションを頼んでいいのか、確信が欲しいという場合は、ご自身でそれぞれ判断材料となる要因を探し出したうえで、依頼するといいでしょう。

トラブルに発展しないよう、ホームインスペクションのような第三者機関を利用することをおすすめします。